ジョーンズ ラング ラサール株式会社（以下「JLL」）は、2018年8月13日、『オフィス プロパティ クロック（不動産時計）』の2018年第2四半期版を発表した。

同社は、米国シカゴに本社を置き、不動産に関わる全てのサービスをグローバルに提供している総合不動産サービス企業。『オフィス プロパティ クロック』は、主要都市の賃料動向を時計に見立てて「見える化」した、JLL独自の市場分析ツール。

賃料は概ね、「賃料下落の加速」から「賃料下落の減速（底入れ）」へ、そして「賃料上昇の加速」から「賃料上昇の減速（頭打ち）」へというサイクルで変動する。JLLは、このサイクルを前提として『オフィス プロパティ クロック』を開発。現在の賃料がそのサイクルのどこに位置するかを表示することで、世界主要都市の賃料サイクルを示している。

今回発表された『オフィス プロパティ クロック』2018年第2四半期版において、東京のAグレードオフィス賃料は、2016年第1四半期から9四半期連続で「賃料上昇の減速」フェーズに入った。この結果から同社は、賃料は引き続き緩やかに上昇する見通しであると考察している。

『オフィス プロパティ クロック』2018年第2四半期版において、大阪のAグレードオフィス賃料は、16四半期連続で「賃料上昇の加速」フェーズを維持する形となった。JLLは、大阪・名古屋・福岡を中心とする主要地方都市において、限定的な新規供給を背景とする高い賃料上昇が見られる点について、注目している。

JLLは今後も、顧客やコミュニティにとってよりよい明日を築くことを目指すとしている。

（画像はプレスリリースより）

東京・大阪Aグレードオフィス プロパティ クロック 2018年第2四半期 - ジョーンズ ラング ラサール株式会社
http://www.joneslanglasalle.co.jp/