ANAファシリティーズ株式会社は1月9日、「都市圏の単身者が賃貸物件に求める条件に関する調査」の結果を発表した。

都市圏に住む20～50代の単身者1,000名を対象に、ワークライフバランスの実態や賃貸物件に求める条件について実施したものである。

調査の結果から、約80％の人がワークライフバランスの向上のために、住環境が重要だと感じていることが明らかになった。

特に、新型コロナウイルス感染症が5類感染症に移行した2023年5月以降、約96％が都市圏での居住を希望しており、都市部への人口集中が顕著になっている。

引越しを検討する主な理由としては、「通勤・出張のアクセス改善」が最も多く、次いで「住居の広さや快適さの改善」「転職・異動」と続いた。交通の利便性と居住空間の快適さを求める人が多いことがうかがえる。

休日の過ごし方では、約64％が家で過ごす傾向にあった。家でくつろぐ時間が長いことが、住環境への意識の高さにつながっていると考えられる。

引越しを検討する際の希望家賃は、全体では「5万円以上～15万円未満」が主流だが、年収が高いほど上限額も高くなる傾向が見られた。

賃貸物件に求める必須条件の1位は「間取りの広さ」、2位は「駅徒歩分の短さ」、3位は「バス・トイレ別」という結果になった。

専有部分では、1位「ゆとりのある部屋の広さ」、2位「家具の配置がしやすい居室の形」、3位「ウォークインクローゼット」が重視されている。

共用部分に求める条件は、1位「衛生的なゴミ置き場」、2位「オートロックドア」、3位「多機能宅配BOX」だった。これらの設備は、家賃が高くても設置を希望する人が多い。

また、現在の住まいの設備やサービスで改善してほしい点として、約35％の人が「部屋設備のグレードアップ」を挙げている。

これらの回答から、居住者は快適性、利便性、セキュリティを重視していることがわかる。

（画像はプレスリリースより）

ANAファシリティーズ株式会社のプレスリリース
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000101.000065878.html

ANAファシリティーズ株式会社のホームページ
https://www.anaf.co.jp/service/blancciel/