株式会社マーキュリーは、2018年8月14日、東京23区内にて2009年から2018年にかけて販売された新築マンションの価格推移を発表した。

同社は、新築マンション業界で導入シェア9割を誇るというマーケティングシステム『サマリネットシリーズ』を提供している企業。発表された価格推移は、3LDKの一般的なファミリー物件を対象としている。

今回の同社の発表によると、2009年から2018年に至る10年間で、新築マンションの価格は4790万円から6489万円へと上昇。割合で見ると、約35％上昇した形となった。

同社は、この10年の中で特に注目すべき年は、2012年から2015年であるとする。2012年は、2011年に発生した東日本大震災による消費マインド低迷の影響を引きずっていた年にあたり、価格は4000万円台後半（4870万円）が中央値だった。しかし、2013年の東京オリンピック・パラリンピック開催決定を契機として、価格は上昇を開始。2015年には6000万円を超え、現在も高止まりの状況が続いている。

3LDKの中央値価格が含まれるマンションを見た場合、23区内でも比較的ベッドタウンと言われる江東区・大田区・江戸川区・練馬区が多いと、同社は指摘。こうした傾向は、10年を通してどの年でも大きな違いが見られないと考察している。

マーキュリーは今後も、マンションに興味を持つ人々に役立つ情報を発信するとしている。

（画像はプレスリリースより）

3LDKマンション中央値価格、10年間の推移発表 - 株式会社マーキュリー
https://mcury.jp/news/496/