住宅金融支援機構は6月15日、「フラット35住宅仕様実態調査」の結果を公表した。フラット35の設計検査を受けた新築一戸建て住宅を対象に、構造や基礎など計61項目について、どのような仕様で建設されているかを調査したもの。

調査結果をみると、構造では「木造（耐久性あり）」が70.0％と最も多い結果となった。しかしその一方で、年々割合が減少しており、「木造（耐久性あり）」に変わって「準耐火（省令準耐火）」の割合が増加している傾向にある。

これは、木造軸組工法でも「準耐火（省令準耐火）」の設計が認められ、火災保険料や地震保険料が軽減されたこともあり、認知度が上がってきたことが大きな要因と考えられる。

通し柱の寸法については「12cm角」の利用割合が、前回調査の71.5％から49.7％と大きく減少。「通し柱はない」が9.4％から21.3％に、「10.5cm角」が18.1％から28.4
％に増加している。

「通し柱はない」が増えたのは接合部金物の性能の向上が要因、通し柱では「10.5cm角」が増えたのはプレカットの普及によって、柱の寸法が画一化されたためと思われる。

また、窓サッシ枠は「アルミ製」が、前回調査の73.0％から38.3％と大幅に減少した。その一方で、「プラスチック製」が23.1％、「木又はプラスチックと金属の複合材料製」が32.8％に増えており、省エネ基準の改正などによって断熱性に優れたサッシ枠が急増している。

（画像はプレスリリースより）

独立行政法人 住宅金融支援機構のプレスリリース
https://www.jhf.go.jp/files/400346806.pdf