総合不動産サービス会社大手のJLLグループ（ジョーンズ・ラング・ラサール株式会社）は「プロパティ クロック（不動産時計）2015年第1四半期」を発表した。プロパティ クロックは世界主要都市のオフィス賃料サイクルを示すJLLグループ独自の分析ツールで、四半期ごとに発表されている。

それによると、2015年第1四半期における東京のグレードAオフィスの賃料は、12四半期連続で上昇の加速フェーズを維持する結果となった。

2015年は実質賃金の上昇や個人消費動向の回復などが見込まれており、それに伴う企業の業績回復、人員採用増、投資意欲の改善などから、更にオフィス需要が増加する可能性がある。現在の東京Aグレードオフィスの空室率は相当低位な状態となっているが、今後も賃料上昇のフェーズを維持していく見通しだ。

他の世界主要都市における2015年第1四半期オフィス賃料動向については、ロンドン、ロサンゼルス、ニューヨーク、シドニーなどが東京と同様に賃料上昇の加速フェーズとなっている。上海、シンガポール、サンフランシスコは賃料上昇の減速フェーズ、ソウルは賃料下落の減速フェーズだ。

また、前期（2014年第4四半期）に下落の加速フェーズであったモスクワは下落率最大の状態となり、底入れ状態であったワシントンDCは今期もそのままの状態だ。

前期に上昇の加速フェーズであったパリは底入れ状態に、上昇の減速フェーズであった北京は上昇率最大にそれぞれ逆戻りする結果となった。なお、香港は前期と同様に賃料上昇率最大を維持している。

（画像はプレスリリースより）

JILLプレスリリース
http://www.joneslanglasalle.co.jp/japan/ja-jp/