バーチャル・リアリティのクラウドソフト「スペースリー」を運営するスペースリーは9月7日、「賃貸お部屋探し全国消費者調査レポート」を発表した。

この調査ポートは賃貸の家探しを経験したことある全国の10代～50代の男女を対象に、新型コロナウイルス感染症の影響で賃貸の家探し方法にどのような変化があったかを調査したもの。

調査期間は8月20日～8月21日の期間、有効回答数は363人だった。

「賃貸物件探しでオンラインの相談と店舗相談のどちらが良いか」を尋ねたところ、9人に1人（1.6％）が「オンライン」、3人に1人が「店舗」と回答している。「オンラインのみ」又は「オンラインと店舗の両方」と回答した割合は、全体の3分の2だった。

地域別でみるとオンラインのみの相談希望は、東京が全国平均の1.6倍で5人に1人（18.9％）。その一方で大阪は全国平均の4分で、割合は3％にとどまっている。また、男女差も大きかった。女性の6.5％に対して、男性は16.8％と2.5倍となっている。

「内見はオンラインで完結させたいか？現地で物件を確認したいか？」の質問では、「オンラインのみ」と回答した割合は6％。ほとんどの人が「現地で確認したい」希望していることがわかった。

「新型コロナウイルス感染症の影響で賃貸の家探しの方法や条件が変わると思うか？」との質問には、73.8％が「変わると思う」と回答した。

具体的な変化について最も多かったのは、「自宅周辺の生活のしやすさを重視」の55％。次いで「在宅勤務のしやすさを重視」の46.6％、「現地内覧よりもネットでの情報収集を重視」の44.8％と続いた。

スペースリーでは

と分析している。

（画像はプレスリリースより）

株式会社スペースリーのプレスリリース
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