読売広告社　都市生活研究所は3月5日、首都圏で新築分譲マンションを購入した世帯の男女600人を対象に行ったアンケート、「マンション契約者600人調査2015」の結果を発表した。

調査によると、湾岸エリアの「買い増し購入」が前回調査から大幅に増加していることがわかった。

アンケートで、今回のマンション購入は「新規購入」か「買い替え購入」か「買い増し購入か」を聞いたところ、「湾岸エリア」の購入者のうち「買い増し購入」が19.0％だった。

前々回調査の2013年では10.0％、前回調査の2014年では11.9％だったが、今回の調査では19.0％と大幅に「買い増し購入」が増加している。

「湾岸エリア」の「買い替え購入」は、前回調査を3.8ポイント上回る29.0％だった。「新規購入」は52.0％で、前回調査の61.9％より8.9ポイント下回っている。

2020年に東京オリンピックの開催が決まったことをきっかけに、湾岸エリアの新規物件の資産性が上がると考えている人が多いことが伺える結果となった。

（画像はニュースリリースより）

株式会社読売広告社のニュースリリース
http://www.yomiko.co.jp/news/item/old/pdf/20150305.pdf