株式会社リクルート住まいカンパニーは、2013年に首都圏で新築分譲マンション契約した人の動向を調査し、結果を発表した。


新築分譲マンションを契約した世帯主年齢は｢30～34歳｣が最も多く29%、それ以外は｢35～39歳｣が24%、｢40代｣が23%となった。平均年齢は38.3歳となり、2012年と比較すると1歳上昇した。

（画像はプレスリリースより）

購入価格は｢3,500～4,000万円未満｣が最も多く21％。それ以外は｢3,000～3,500万円未満｣が19%という結果となり、3,000万円台が全体の4割であった。平均購入価格は4,168万円で、2012年から110万円上昇。調査開始以来の最高額となった。

購入した物件の所在地は｢東京23区｣が最も多く42%。それ以外には｢神奈川県｣が22%、｢埼玉県｣が14%、｢東京都下｣と｢千葉県｣が11%となった。｢東京23区｣の割合は2012年から3ポイント増加している。

検討する際に重視したことは｢価格｣が93%で最も高い。その他には｢最寄り駅からの時間｣、｢住戸の広さ｣が多かった。なお購入理由としては｢子供や家族のため｣
が最も多く、その他には｢金利が低く買い時だと思ったから｣、｢もっと広い家に住みたかったから｣が多い結果となった。

購入物件の総戸数は｢50～100戸未満｣が最も多く25%、｢100～200戸未満｣の21%だ。また物件の総階数では｢10～19階｣が46%を占めており、20階以上の割合は12%でだ。

新築マンションの他に検討した住宅では｢中古マンション｣が最も多く44%。ライフステージ別ではシングル女性世帯が｢賃貸住宅｣、子供あり世帯が｢新築一戸建て｣が多かった。なおシングル男性世帯とシニアカップル世帯では｢新築マンションのみ検討｣率が高い。

株式会社リクルート住まいカンパニー　プレスリリース
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