東急住宅リース株式会社とダイヤモンドメディア株式会社は、2018年4月～6月期における賃貸市場の景況感を調査・分析し、その結果概要を2018年9月10日に発表した。

この調査は、東急住宅リースが保有する管理物件データと、ダイヤモンドメディアのリーシングマネジメントシステム『Centrl LMS』のデータから、景況感を算出している。

今回の調査より両社は、東京23区全体としては空室期間の短期化がみられると指摘。前年同時期と比較した場合、好調であると考察する。

エリア別に見ると、都心ではファミリータイプの空室期間短期化がみられ、今後は賃料上昇の可能性があると分析。城東では、シングルで今後賃料下落の可能性があるものの、ファミリーでは空室期間の短期化がみられるとしている。

城西については、シングルで今後賃料上昇の可能性があり、ファミリーは横ばいと予測。城北と城南は、ファミリーについて今後賃料上昇の可能性があるとしている。

東急住宅リースでは、これらの分析結果を公開すると共に、不動産オーナーにはこうしたデータに基づくアドバイスを実施。オーナーより預かった資産の収益最大化を目指すとしている。

両社は今後も、不動産賃貸業界の情報の透明性向上を目指し、定期的に分析データの結果を公開するとしている。

（画像はプレスリリースより）

賃貸マンション市場の景況感を共同調査 - 東急住宅リース株式会社
https://tokyu-housing-lease.co.jp/