総合不動産サービス大手のJLLグループ（本社：イリノイ州シカゴ、社長兼最高経営責任者コリン・ダイアー　NYSE: JLL）は、「プロパティクロック（不動産時計）2014年第1四半期」を発表した。

「プロパティクロック（不動産時計）」は、四半期ごとに分析結果が発表されるジョーンズ・ラング・ラサール独自の市場分析ツールで、世界の主要都市の賃料動向が、「賃料下落の加速」→「賃料下落の減速（→底入れ）」→「賃料上昇の加速」→「賃料上昇の減速（→頭打ち）」という4つのサイクルで変化するとし、現在の賃料がそのサイクルのどこに位置するかを表したものだ。

発表された資料によると、東京のAグレードオフィス（各都市の中心業務地区にあり、面積・建物高さ等一定の水準を満たすグレードの高いオフィスビル）賃料は、昨年から続く継続的な景気回復および企業収益の向上などから、前四半期（2013年第4四半期）に引き続き上昇し、8四半期連続で「賃料上昇の加速」のフェーズを維持する結果となった。

今後の動向予測としては、失業率が低位なレベルであり、新卒採用を積極的に進めている大企業などを中心にオフィスの需要が高まっていることなどから、本年全体を通しての経済動向は、オフィス賃貸市場にポジティブな影響を及ぼすものと考えられている。

東京以外の主要都市についても、賃料動向が発表されている。それによると、前四半期に「賃料下落の減速」フェーズであった、ソウル・パリ・北京・ワシントンDC・香港は、ワシントンDCがそのまま「賃料下落の減速」フェーズを維持、ソウルが「賃料上昇の加速」のフェーズに変化、パリ・北京・香港の3都市は底入れ状態となった。

前四半期に「賃料上昇の加速」フェーズであった、ロンドン・ロサンゼルス・ニューヨーク・シンガポール・上海の各都市は、上海のみが「賃料上昇の減速」フェーズに変化し、その他の4都市はそのまま「賃料上昇の加速」のフェーズを維持する結果となった。前四半期に「賃料上昇の減速」フェーズであった、モスクワ・サンフランシスコの2都市は、今期も「賃料上昇の減速」フェーズを維持している。

JLLグループホームページ
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