セルコホーム株式会社が、20～59歳の男女を対象に「住まい方に関する意識調査」を行った。調査方法は携帯電話によるインターネットリサーチである。今回の調査では2,000名を対象に、有効サンプルを集計した。

現代は少子高齢化や単身世帯、共働き世帯が増えるなどの変化が起きている。また震災により節電や省エネに対する意識が高まっている。そのため現在の人々の住生活に対する意識にも変化が起きているのではないかという仮説に基づいて今回の調査を行った。

将来住みたい住居として考えているのは、持ち家一戸建派が6割弱。
とくに20代は賃貸マンション・アパートに住みたいと考えている人が多い。また消費税が増税されることに対しては、一戸建てを購入したいと考えている人が57.7%と最も多かった。2位はマンション・アパートで37.1%ということでかなり購入意欲が高いということがわかった。

また50代でマンション・アパートを賃貸することについては、検討したくないと考えている人が83.8%と大半が否定的であったが、20代では検討したいが56.6%となり賃貸マンションやアパートに肯定的な意見が過半数を超えた。

消費税率引き上げに関しては働き盛りの年代である40代の男性が最も関心が高く、駆け込み需要増を予測している割合が高いと考えている人が多いという結果になった。

住宅選びのポイントとしては「耐久性・長寿命」「節電・省エネ」「高断熱・高気密」が一番多かった。
とくに電気代が上昇傾向にあるため、「節電・省エネ」重視が急増
している。また住宅がある程度年数が経った場合にどう対応するのかという調査では、住替えよりも修繕しながらでも長く大切に住みたいと考えている人が増加していた。

セルコホーム　プレスリリース
http://selcohome.jp/pressrelease/article-142.html