株式会社オープンハウスグループは4月9日、「マイホームの資産価値に関する意識調査」の結果を発表した。

対象は東京、神奈川、千葉、埼玉、大阪、福岡の都市部に居住する20代以上の住宅購入者476人で、調査からは多くの人が「資産価値」に注目しながらも、正しく判断できていない実態が明らかとなった。

マイホームを購入する主な理由としては、「賃貸だと家賃がもったいないと思ったため」が最も多く24％を占めた。次いで「子どもの成長や進学のため」（17％）、「家が狭い、または間取りを変えたかったため」（17％）が続いた。

これらの結果から、生活の理想をかなえるよりも、経済性や将来の備えといった現実的な理由が重視されている傾向がうかがえる。

自宅購入時に「資産価値」を重視したと回答した人は、全体の52％にのぼった。しかしその一方で、購入時に資産価値を正しく見極められたと自信を持って答えた人はわずか3割にとどまり、「全く自信がない」「あまり自信がない」と回答した人が合わせて68％に達した。

不動産の資産価値を判断する際に重要とされた要素は、「駅からの距離」（26％）、「地価」（25％）、「エリアの将来性・再開発・都市計画」（13％）など、立地に関する項目が上位を占めている。

一方で、「購入時に最も不安を感じた点」としては「適正価格の判断方法」（52％）が最多であり、多くの人が不動産の価格妥当性に対して不安を抱いていることが明らかとなった。

（画像はプレスリリースより）

株式会社オープンハウスグループのプレスリリース
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000730.000024241.html

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