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ウィズコロナ時代の物件には無料ネット環境とWSありの間取りが必須?

2021/12/13 08:00

アットホームが物件で人気の条件・設備を一斉調査
アットホーム株式会社(以下、アットホーム)は9日、全国の加盟店を対象に、2020年4月前後で賃貸物件や売買物件において求められた条件や設備について調査を実施し、その結果を「不動産のプロが選ぶ!「ウィズコロナ時代に人気の条件・設備」ランキング」として集計、公開を開始した。

調査は2021年9月2日~9月9日の期間、インターネット・アンケート方式で、全国のアットホーム加盟店1,227店を対象に行われた。

それによると、まず賃貸物件で2020年4月以前のコロナ前の期間、人気を集めた条件や設備がどのようなものであったか尋ねたところ、トップは「無料のインターネット環境」で42.0%だった。2位は「宅配ボックス」で32.0%、3位が「スーパーやコンビニなど周辺施設が整っている」ことの30.5%となっている。

以下4位には「南向き」で日当たりが良いことが29.4%でランクイン、5位は「通信速度の速いインターネット環境」の24.0%、6位「防音性に優れたRC造」で19.7%、7位は「リビングが広い」の18.1%などとなった。

続いて、在宅時間の増加やテレワーク、オンライン授業の導入が広がった新型コロナの影響が顕著になってからの期間、2020年4月以降ではどうか、賃貸物件の条件や設備について同じ質問を行った。

するとトップは同じく「無料のインターネット環境」で38.5%となったが、2位には「通信速度の速いインターネット環境」が35.9%で入り、ただネット環境が整備されているだけでなく、より充実したスペックで求められるようになったことが明らかになっている。

3位は「ワークスペースを確保できる間取り」の35.2%で、テレワークやオンライン学習などに集中しやすい専用空間を、住まいの中に求める傾向が高まっていた。

4位には「宅配ボックス」が34.8%でランクイン、順位は低下したものの、割合としては上昇し、通販の利用も拡大したとみられる。5位は「ワークスペースを確保できる広さ」の22.7%、6位が「防音性に優れたRC造」の22.5%、7位が「スーパーやコンビニなど周辺施設が整っている」の20.8%だった。

購入物件ではより間取りと広さ重視に
次に売買物件について、新型コロナの本格的流行前である2020年4月以前に人気だった条件・設備を尋ねたところ、1位は「南向き」で日当たりが良いこととなり、41.0%だった。

2位は「リビングが広い」ことの31.0%、3位は「スーパーやコンビニなど周辺施設が整っている」の26.5%と続いている。南向きの明るい環境、ゆとりあるリビングの広さに周辺利便施設の充実と、基本的な条件が安定した上位にみられる。

4位は「宅配ボックス」の21.9%、5位が「閑静な住宅街」の20.7%、6位は「充実したキッチンスペース」の17.4%で、7位が「戸建タイプ」であることの17.1%だった。

以下、8位に「無料のインターネット環境」の17.0%、9位「防音性に優れたRC造」で15.2%、10位が「ワークスペースを確保できる間取り」の13.9%などとなっている。

続いて、コロナ禍となった2020年4月以降に、売買物件で人気となった、注目された条件や設備について尋ねた。するとトップは「ワークスペースを確保できる間取り」の35.1%となり、2位にも「ワークスペースを確保できる広さ」が29.0%で入る結果になった。

やはりテレワークが急速に広がり、仕事や学習用スペースの確保が大きな関心事になったことが分かる。とくにトップの間取りについては、2020年4月を境に10位から1位への大幅ランクアップとなった。一般に間取りは途中変更ができないため、今後も見据えて対応を重視しておく向きが強かったとみられる。

3位は「宅配ボックス」の27.3%だった。外出自粛でオンラインショッピングの利用が進んだこと、配達員との対面接触も避ける傾向が生まれたことが背景にあると考えられる。

4位に「リビングが広い」の26.7%が入り、5位で「南向き」の24.9%となった。以下6位で「スーパーやコンビニなど周辺施設が整っている」の22.6%、7位に「通信速度の速いインターネット環境」の22.1%、8位「戸建タイプ」の20.1%などなっている。

最後にフリーコメントで、ウィズコロナ時代の不動産業界や住まい探しとして、従来と比較した際、どのような変化が生じると考えるか尋ねたところ、部屋探しから退去までオンライン完結化が進むといった意見が目立った。オンライン内見や契約・決済手続きのデジタル化が広がっていくと考えられている。

一方で、オンラインでは分からない物件の雰囲気や街の空気感など、現地で体験してこそ得られる情報の重要度は変わらないため、実際の内見が全くなくなることはないとの見解も寄せられた。

このほか、引き続きテレワークの利用など、在宅時間は長くなると予想されるため、生活と仕事の空間を分けられる間取りの物件に対するニーズが高まることや、近所の海や公園などでリフレッシュしやすい環境を求め、中心部から郊外への転居事例が増加するといった見通しを示す不動産会社もあった。

(画像はプレスリリースより)

外部リンク

アットホーム株式会社 プレスリリース
https://athome-inc.jp/

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