不動産投資は、常に最新のマーケット情報を持っているか、持っていないかで大きく左右されます。投資のタイミングやポイント、購入する物件情報など、不動産投資マーケット全体を見渡して、本当に問題ないかどうかを判断することが肝要です。ここでは不動産投資に関連するシンクタンク各社が発表する最新のマーケット情報から、リリース情報まで幅広くピックアップしているので、ぜひチェックしてください。
「第2回近畿圏新築分譲マンション市況アンケート調査」結果を発表
市場を好調と認識する回答は前年比で32ポイント低下大阪不動産マーケティング協議会は近畿圏の分譲住宅事業に携わる不動産会社など会員企業を主な対象として「第2回近畿圏新築分譲マンション市況アンケート調査」を実施し、その結果を発表した。 2014年のマンション…
ニュースの公開日時: 2015/2/14 15:00
首都圏中古マンション成約件数、10か月連続で減少東日本不動産流通機構は2月10日、2015年1月度の月例マーケットウオッチを発表した。 東日本不動産流通機構は通称、東日本レインズと呼ばれる。レインズとは、不動産流通標準情報システム（Real Estate Information N…
ニュースの公開日時: 2015/2/13 15:45
JLL、ジャパン プロパティ ダイジェスト2014年10～12月世界80か国で営業展開する総合不動産サービスJLLは2月10日、日本の不動産市場を調査したレポート「ジャパン プロパティ ダイジェスト（JPPD）2014年第4四半期（10月～12月）」を発表した。 「ジャパン プロパテ…
ニュースの公開日時: 2015/2/12 15:15
近畿圏マンション市場動向2014年のまとめを発表（不動産経済研究所）
近畿圏の2014年年間マンション新規発売戸数は前年比23.8％減の1万8,814戸不動産経済研究所は「近畿圏のマンション市場動向2014年のまとめ」を発表した。それによると、近畿圏における2014年年間マンション新規発売戸数は前年比23.8％減の1万8,814戸となり、2万戸を下回…
ニュースの公開日時: 2015/2/12 10:00
不動産経済研究所が首都圏マンション市場動向2014年まとめを発表
首都圏の年間マンション新規供給戸数は前年比20.5％減の44,913戸。すべての地区で前年から減少。株式会社不動産経済研究所は「首都圏マンション市場動向2014年まとめ」を発表した。それによると、首都圏の2014年年間マンション新規供給戸数は前年比20.5％減の44,913戸…
ニュースの公開日時: 2015/2/10 02:00
