住宅金融支援機構は8月6日、「住宅取得に係る消費実態調査（2014年度）」を発表した。

調査は、住宅取得に伴う耐久消費財等への支出の動向及び消費を取り巻く環境等に関する見通しを調査することを目的に、2015年2月、インターネットで実施。

対象は、2014年1月から2014年6月までの間に住宅に入居した世帯、計1,168件となっている。

同調査によると、1世帯当たりの平均耐久消費財購入額については、住宅建築・購入後、概ね1年以内に購入した耐久消費財の平均的な金額は、一戸建て（新築）で201.0万円、建売住宅で105.1万円、新築分譲マンションで85.9万円、新築持家系総合（新築一戸建て、建売住宅及び新築分譲マンションを合わせともの）で152.8万円、中古住宅で71.1万円。

購入世帯当たりの平均購入額をみると、「乗用車（新車）」が最も多く、次いで「太陽光発電システム」、「乗用車（中古）」、「門・へい（垣根）」、「ピアノ」と続く。「乗用車（新車）」と「太陽光発電システム」については、平均購入額が200万円を超えており、その他の品目よりも一段高い水準となっている。

1世帯当たりの平均購入額を住宅ローン借入の有無別にみると、1世帯当たりの平均購入額を住宅ローン借入の有無別にみると、全体では、住宅ローン借入の有る世帯が132万円、住宅ローン借入の無い世帯が118万円。建売住宅取得世帯と中古住宅取得世帯で、住宅ローン借入の有る世帯の平均購入額が、住宅ローン借入の無い世帯よりも高額となった。

なお、回答世帯数に占める住宅ローン借入の有る世帯の割合は、全体で69.3％。建売住宅が85.9％で最も高く、中古住宅が最も低く、51.2％となっている。

（画像は同調査より）

住宅金融支援機構「住宅取得に係る消費実態調査（2014年度）」
http://www.jhf.go.jp/files/300248843.pdf