不動産経済研究所は4月9日、「2015年の超高層マンション市場動向」を発表した。

これによると2015年以降に竣工予定の超高層マンションは262棟・10万1,450戸で、昨年の調査に比べ75棟・2万5，910戸の大幅増となった。

地域別では首都圏が178棟・7万7,824戸で、全国に占めるシェアは76.7％。昨年よりも42棟・1万7,825戸の増加となっている。このうち東京23区は109棟・5万371戸で、全体の49.7％を占める。

近畿圏は38棟・1万3,661戸で、昨年に比べ12棟・4,014戸の増加。全国に占めるシェアは13.5％である。大阪市内は20棟・7,761戸となっており、シェア7.7％、。庫県が8棟・2,546戸で、シェアは2.5％だった。

このほか福岡県が10棟・2,004戸、広島県が6棟・1,652戸、愛知県が8棟・1,494戸、北海道が3棟・1,265戸。

1990年代ごろから超高層マンションは、中古物件でも値崩れが起きにくいため人気が高まり、需要が伸びた。

しかし2007年の価格高騰による販売不振、2008年に起こったリーマンショックなどの影響で、高層マンションの建設は2009年の123棟・35,607戸ピークに大きく減少。翌2010年には67棟・1万7,967戸までに半減した。

ところが2012年以降、再び増加に転じ堅調に推移している。2014年は45棟・1万1,355戸と再び落ち込みを見せたものの、2015年には6年ぶりに2万戸を上回る可能性が高く、超高層マンションは復調傾向にある。

今後も東京都心部を中心に新たな開発プロジェクトが数多く計画されており、2017年までは2万戸前後の竣工が続く見通しだ。

（画像はプレスリリースより）

株式会社 不動産経済研究所のプレスリリース
http://www.fudousankeizai.co.jp/shar.pdf